産後にかかる費用（2026年）

産後にかかる費用は、出産費用とは別に意外と大きな支出になることをご存知でしょうか。赤ちゃんが生まれてからの数ヶ月間は、ミルクやおむつといった消耗品費に加えて、ベビーシッターや産後ケア施設の利用費、乳幼児健診の自己負担分など、さまざまな費用が発生します。特に核家族化が進んだ現代では、実家の親に頼れないケースも増えており、外部サービスの利用が不可欠になっている家庭も少なくありません。ベビーシッターの利用料は時給1,200〜2,500円が相場で、週に数回利用するだけでも月3万〜8万円の出費になります。産後ケア施設は宿泊型だと自費で1泊2万〜5万円と高額ですが、自治体の産後ケア事業を利用すれば1泊数千円で利用できるケースもあるので、お住まいの地域の制度をぜひ確認してみてください。また、産後うつの予防や母体回復のためにも、費用を惜しまず専門家のサポートを受けることが長い目で見れば家族全体のためになりますよ。

産後の消耗品費も積み重なると相当な金額になります。粉ミルクは月3,000〜8,000円、紙おむつは月3,000〜5,000円、おしりふきやガーゼなどの消耗品を合わせると月1万〜1.5万円程度が平均的な出費です。母乳育児の場合でも搾乳器や授乳用品、母乳パッドなどの費用がかかり、完全に無料というわけにはいきません。加えて、産後1ヶ月健診は自費（3,000〜5,000円）のところが多く、予防接種も任意接種（ロタウイルスなど一部は定期接種化されましたが）を含めると数千円〜1万円程度の自己負担が発生する場合があります。赤ちゃんの衣類も成長が早いため、サイズアウトが頻繁で、出産祝いでもらった服だけでは足りないことがほとんどです。フリマアプリやお下がりの活用でかなり節約できますが、それでも月数千円はかかると見込んでおいた方がよいでしょう。産後の費用は出産前にあらかじめ予算を立てておくことで、精神的なゆとりを持って育児に臨めますよ。

ベビーシッターや産後ヘルパーの利用は、かつては富裕層のイメージが強かったですが、最近は共働き世帯を中心に一般的になりつつあります。内閣府の「企業主導型ベビーシッター利用者支援事業」では、勤務先が対象企業であれば1回あたり2,200円（多胎児の場合9,000円）の割引券が使えます。また、東京都をはじめとする一部の自治体では独自のベビーシッター助成制度があり、1時間あたり150〜250円の自己負担で利用できるケースもあります。ファミリーサポートセンター事業は全国の自治体で実施されており、地域のサポーターが1時間500〜1,000円程度で預かりや送迎を行ってくれます。産後ドゥーラと呼ばれる産後専門のケアスタッフのサービスも広がっており、家事支援から育児サポートまで幅広く対応してくれます。料金は1時間2,000〜4,000円程度ですが、自治体によっては補助が出るところもありますので調べてみてくださいね。このように制度を上手に活用することで、産後の費用負担をかなり軽減することが可能です。

産後の費用を計画的に準備するためには、妊娠中から「産後予算」を立てておくことをおすすめします。まず、お住まいの自治体の産後ケア事業の内容と申込方法を確認しましょう。多くの自治体では妊娠届出時や出産後に産後ケア事業の案内がありますが、人気の施設は予約が埋まりやすいため、早めに申し込むのがポイントです。次に、ベビーシッターやファミリーサポートの登録も出産前に済ませておくと、産後すぐに利用できて安心です。消耗品については、おむつやミルクのサブスクリプションサービスを利用すれば定価より10〜20%安く購入できるうえ、買い物の手間も省けます。出産祝い金や児童手当の初回支給（申請月の翌月から）も見込んで資金計画を立てると、より現実的な予算になります。当サイトの家計バランス診断ツールや貯金目標シミュレーターを使って、産後に必要な費用をあらかじめ把握しておくことで、安心して赤ちゃんとの新生活をスタートできますよ。