幼稚園から大学までの学費総額 — 公立・私立で最大1,600万円の差

教育費のトータル、知っていますか？

「子どもの教育費っていったい総額いくらかかるんだろう？」これ、ほとんどのママが一度は考えることですよね。私も上の子が年長のとき、ふと計算してみて青ざめた記憶があります。

結論から言うと、すべて公立で約800万円、すべて私立で約2,400万円。その差、約1,600万円です。

正直なところ、この数字を見たときは「うそでしょ？」って思いました。でも冷静に考えると、幼稚園から大学まで16年以上あるわけで、年間50〜150万円×16年と考えると、確かにそのくらいになるんですよね。

大事なのは、この数字に怖がるんじゃなくて、いつ・いくら必要かを把握して早めに準備すること。知ってるのと知らないのでは、心の余裕がまったく違います。

段階別の学費一覧

まず、幼稚園から大学まで、段階ごとの学費を見てみましょう。

※文部科学省「子どもの学習費調査」「私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査」を参考

びっくりしたんですけど、公立と私立で一番差が大きいのは小学校なんです。760万円の差って、もはや家が建つレベルの違いですよね。私立小学校は授業料だけでなく、寄付金、施設費、制服代などが積み重なって、6年間で1,000万円近くかかるケースも。

逆に、大学は理系か文系かで大きく変わります。上の表は文系私立の数字ですが、理系私立になると4年間で約750万円、医歯系だと6年間で約2,300万円という恐ろしい数字になります。

よくある進路パターンの学費比較

「うちはずっと公立は無理だと思うけど、全部私立は絶対無理」っていう家庭が大半ですよね。実際の進路パターンで比較してみました。

ママ友に聞いた話だと、「公立小→私立中→私立高→私立大」のパターンが一番多いそうです。中学受験で私立に入れて、そのまま高大一貫で進学するケースですね。この場合、総額は約1,530万円。

うちの場合は「できるだけ公立で、大学は本人が行きたいところに」というスタンスです。でも、いざその時になったら「やっぱり私立に…」となる可能性もあるので、余裕を持って準備しておくに越したことはないですよね。

教育費のピークはいつ？

教育費が最も大変になるのは、高校3年〜大学4年間の約7年間です。でも、もっと正確に言うと「教育費の山」は人生で2回来ます。

第1の山：中学受験期（小4〜小6）

中学受験をする場合、塾代だけで年間50〜150万円。3年間で150〜450万円がかかります。これに加えて受験料（1校あたり2〜3万円×5〜10校）、入学金、制服代…。

知らなかったんですが、中学受験の受験料だけで10〜30万円飛ぶんですよね。「滑り止め」を含めて8校受けたら、受験料だけで20万円以上。びっくりです。塾代の詳細は塾代ガイドでまとめています。

第2の山：大学入学時

大学入学時は、入学金・前期授業料・教材費が一気に必要になります。それだけでも100万円前後ですが、一人暮らしをする場合はさらに引越し費用・家電家具代・敷金礼金で50〜100万円。

つまり、大学入学の年には150〜200万円のまとまったお金が一度に必要になるんです。これを18歳の時点で用意できるように、逆算して準備しておく必要があります。

受験にかかる費用も忘れずに

• 中学受験：塾代＋受験料＋入学手続き金で年間80〜200万円（小4〜小6の3年間で計300万円前後）
• 高校受験：塾代＋受験料で年間30〜80万円
• 大学受験：予備校代＋受験料＋交通費＋宿泊費で50〜150万円

特に大学受験は、地方から都市部の大学を受ける場合、交通費と宿泊費がバカにならないんですよね。新幹線＋ホテルを3〜4回となると、それだけで10〜20万円。

早めの教育費準備、3つの方法

「もう怖くなってきた…」という方、大丈夫です。早めに準備を始めれば、月々の負担はそこまで重くなりません。

1. 児童手当を全額貯金（まずはこれ！）

正直なところ、これが一番簡単で確実な方法です。0歳から中学卒業まで児童手当を全額貯めると、約200万円になります。「使わずに貯める」だけで大学入学金がまかなえるんです。

うちは児童手当を生まれたときから別口座に自動振込設定にしていて、一度も手をつけていません。これだけで「大学の入学金は大丈夫」という安心感があるんですよね。

ぶっちゃけ、児童手当を生活費に回しちゃってる家庭も多いと思います。でも、もしまだ間に合うなら、今日から別口座に入れる設定だけでもしておくことをおすすめします。

2. 学資保険

月1〜2万円を積み立てて、18歳時に200〜300万円を受け取るプランが一般的。強制的に貯められるのがメリットですが、途中解約すると元本割れのリスクがあります。

学資保険のポイントは、「返戻率」をしっかり比較すること。現在の相場だと返戻率は103〜108%くらい。つまり、支払った保険料より3〜8%多く戻ってくる計算です。大した利率じゃないように見えますが、「確実に貯まる」という点では銀行の普通預金よりはマシです。

詳しくは学資保険の選び方ガイドで解説していますので、検討中の方はそちらもチェックしてみてください。

3. つみたてNISA

年間120万円まで非課税で投資できる制度。長期運用（15年以上）なら、学資保険より高いリターンが期待できます。過去20年間のインデックスファンドの平均利回りは年4〜7%程度なので、月2万円を15年積み立てると、約500〜600万円になる計算です。

ただし、元本保証がないので注意。リーマンショック級の暴落が入学直前に来たら…と思うと怖いですよね。なので、教育費全額をNISAに頼るのではなく、「確実に必要な分は学資保険や貯金、余裕分をNISA」という組み合わせがおすすめです。

使える公的支援制度

知らなかったんですが、教育費の負担を減らす公的制度って結構あるんですよね。

• 幼児教育無償化：3〜5歳の幼稚園・保育園の利用料が無償（上限あり）
• 高等学校等就学支援金：年収約910万円未満の世帯は、公立高校の授業料が実質無料。私立高校も最大39.6万円の支援あり
• 高等教育の修学支援新制度：住民税非課税世帯〜年収380万円程度の世帯は、大学の入学金・授業料の減免＋給付型奨学金
• 日本学生支援機構の奨学金：給付型と貸与型がある。貸与型は返済が必要なので慎重に

特に「高等学校等就学支援金」は対象が広いので、多くの家庭が恩恵を受けられます。年収制限はあるものの、910万円未満ならOKなので、かなりの家庭がカバーされるはずです。

我が家のシミュレーションをしてみよう

ここまで読んで「うちの場合はいくらかかるんだろう？」と思った方は、学費トータル計算機で、お子さんの年齢と進路パターンを入力してシミュレーションしてみてください。

「公立中→私立高→私立大（理系）」のように、現実的な組み合わせでの総額がすぐにわかります。子ども2人以上いる場合は、時期が重なるタイミングの出費も確認しておくと安心ですよ。

まとめ

教育費は「いつ・いくら必要か」を早い段階で把握することが本当に大切です。知らないまま過ごして、高校3年の秋に「お金が足りない…」となるのが一番怖いパターンですから。

でも、逆に言えば、早くから準備すれば月々の負担は驚くほど軽くなります。児童手当の貯金、学資保険、つみたてNISA。この3つを組み合わせるだけでも、大学入学時に500万円以上は準備できるはずです。

習い事や塾にかかる費用も含めた家計管理は、家計簿のつけ方ガイドを参考にしてみてくださいね。子どもの夢を「お金の問題」であきらめさせないために、今から少しずつ準備していきましょう。